主要指標
基準株価: 2,281円(2026-06-17 終値)
- PER株価収益率。株価÷1株利益。一般に低いほど割安とされる
- 20.3倍
- PBR株価純資産倍率。株価÷1株純資産。1倍が解散価値の目安
- 2.12倍
- ROE自己資本利益率。純利益÷自己資本。資本効率の指標
- 10.4%
- 配当利回り1株配当÷株価(直近通期実績ベース)
- 1.97%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 64.9%
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】 当社グループは、料理及び飲食物の加工調理提供を主要業務とする飲食業であり、事業は飲食店としての事業がほとんどを占める単一セグメントであります。 当社グループの部門別の主な事業内容は次のとおりであります。事業部門の名称事業内容木曽路部門しゃぶしゃぶ・日本料理の「木曽路」の経営焼肉部門特選和牛の「大将軍」・国産牛焼肉の「くいどん」の経営その他部門居酒屋居酒屋の「大穴」・鶏料理の「とりかく」の経営鈴のれん和食 旬彩処の「鈴のれん」の経営からしげからあげ専門店の「からしげ」の経営その他物販、不動産賃貸の経営、食肉の加工販売 当社グループの部門別及び地域別の店舗数は次のとおりであります。…
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 会社の経営の基本方針 当社グループは「よろこびの食文化の創造」即ち「お客様の感動が私たちの喜びとし、日本一質の高い外食企業を目指す」という経営理念を掲げております。 この経営理念を実現すべく、当社グループは、「食べる」ということを、単に栄養の摂取というレベルに押しとどめることなく、潤いのある人生の喜びとしてとらえ、ひとつの文化にまで高めたいと考えています。そのために、①食材は常に上質のものを使う、…
中期経営計画・IR資料(木曽路公式IR)
配当方針FY2025 有報
【配当政策】 当社の利益配分につきましては、将来の事業展開に備え内部留保の充実に努めると共に、株主各位への安定した配当を維持することを基本方針としております。当社は、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うこととしており、その決定機関は取締役会であります。また、各事業年度の収益状況や配当性向等を勘案して、増配や株式分割など株主への利益還元を積極的に実施いたします。 当事業年度の配当につきましては、上記の基本方針に基づき期末配当金を1株当たり33円(普通配当18円 特別配当15円)、既にお支払済みの中間配当金1株当たり12円と合わせて年間配当金は1株当たり27円増配の45円(普通配当30円 特別配当15円)とさせていただきました。内部留保資金につきましては、新規出店及び既存店改装に充当し、今後の経営体質の強化並びに株主の利益確保のために活用していく所存であります。 なお、…
大株主FY2025 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)10.06%
- 2木曽路共栄会3.81%
- 3株式会社日本カストディ銀行(信託口)2.64%
- 4アサヒビール株式会社1.76%
- 5株式会社三菱UFJ銀行1.36%
- 6麒麟麦酒株式会社1.25%
- 7サントリー株式会社1.25%
- 8名古屋製酪株式会社0.83%
- 9株式会社あいち銀行0.79%
- 10株式会社名古屋銀行0.79%
最新の決算(短信)
2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)
- 売上収益
- 546億円
- 前年比 +2.5%
- 純利益
- 17億円
- 前年比 -45.4%
- EPS
- 61.36円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、投資株式について、株式の価値の変動又は配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式イ.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、個別銘柄の保有目的及び効果を勘案し、保有の合理性について検証を行っております。また、取引の維持・強化等事業活動上の必要性等を勘案し、保有する株式数を含め合理性があると認める場合に限り、上場株式を政策的に保有しております。…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員1名8百万円
- 社内取締役6名1.22億円
- 社外役員 (一括)4名20百万円
役員一覧
- 吉江 源之代表取締役会長(代表取締役)200,000株
- 松岡 利朗常務取締役人事総務本部長 兼人事部長4,000株
- 松井 常芳取締役3,000株
- 大橋 浩常務取締役東日本本部長 兼立地開発本部長2,000株
- 伊藤 邦昭取締役1,000株
- 新實 曜子取締役(監査等委員)(常勤)1,000株
- 熊田 登与子取締役(監査等委員)1,000株
- 中根 昌秋取締役 営業統括本部長 兼 木曽路営業本部長0株
- 中川 晃成代表取締役社長(代表取締役)
- 平野 善得取締役(監査等委員)
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 442億円 | 4.2億円 | 16.15円 | 14円 | 1.4% |
| 2013 | 454億円 | 7.4億円 | 28.61円 | 14円 | 2.5% |
| 2014 | 457億円 | 6.1億円 | 23.7円 | 14円 | 2.1% |
| 2015 | 434億円 | -6億円 | -23.27円 | 14円 | -2% |
| 2016 | 442億円 | -3.9億円 | -15.03円 | 14円 | -1.3% |
| 2017 | 443億円 | 5.8億円 | 22.3円 | 16円 | 2% |
| 2018 | 444億円 | 13億円 | 51.6円 | 21円 | 4.6% |
| 2019 | 451億円 | 17億円 | 64.98円 | 30円 | 5.7% |
| 2020 | 439億円 | 5.7億円 | 22.45円 | 30円 | 1.9% |
| 2021 | 311億円 | -56億円 | -218.46円 | 15円 | -23.8% |
| 2022 | 368億円 | 6.5億円 | 25.15円 | 16円 | 2.6% |
| 2023 | 459億円 | -11億円 | -38.64円 | 16円 | -4% |
| 2024 | 530億円 | 4.4億円 | 15.5円 | 18円 | 1.6% |
| 2025 | 532億円 | 32億円 | 112.44円 | 45円 | 10.9% |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- 個人・その他68.6%
- 金融機関19.0%
- その他法人9.4%
- 外国法人等1.8%
- 証券会社1.1%
- 外国個人0.1%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
名古屋本社・愛知県 / 東日本本部・東京都 / 西日本本部・大阪府 / 名古屋工場・愛知県 / 千葉工場・千葉県
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当162億円
- 地代家賃39億円
- 賞与・引当金6.2億円
- 退職給付費用3.5億円
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは10.9%(業種中央値 8.4%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2023年6月28日開催の定時株主総会において監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行しております。監査等委員会設置会社へ移行後の取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬等の額は、年額300百万円以内(うち社外取締役分は年額30百万円以内)とすることが決議されており、監査等委員である取締役の報酬等の額は、年額30百万円以内とすることが決議されております。また、当社は、2021年3月10日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の決定方針と指名報酬委員会の設置について決議をしております。取締役会は、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
株主優待
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