主要指標
基準株価: 828円(2026-06-17 終値)
- PER株価収益率。株価÷1株利益。一般に低いほど割安とされる
- 216.8倍
- PBR株価純資産倍率。株価÷1株純資産。1倍が解散価値の目安
- 10.69倍
- ROE自己資本利益率。純利益÷自己資本。資本効率の指標
- 4.9%
- 配当利回り1株配当÷株価(直近通期実績ベース)
- —
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 20.8%
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループは、当社、連結子会社(新潟岡本硝子株式会社、二光光学株式会社、蘇州岡本貿易有限公司、岡本光学科技股份有限公司、JAPAN 3D DEVICES株式会社)の計6社で構成され、特殊ガラス及び薄膜製品の製造販売を主な事業の内容としております。当社グループの事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。(1) 光学事業プロジェクター用反射鏡、フライアイレンズ、デジタルシネマ用映写機の反射鏡などの製造及び販売を行っております。 [用語解説]・フライアイレンズ→プロジェクター内部に装着され、光の焦点を拡散 させ、…
セグメント別売上構成
- 光学事業43.2%20億円
- 機能性薄膜・ガラス事業29.2%14億円
- 照明事業11.2%5.2億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、次のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)会社の経営の基本方針21世紀は地球環境問題が大きく取り上げられる世紀と認識しております。当社は環境に優しい特性を持つガラスにより、地球環境を汚すこと無く、社会への貢献、事業の拡大発展を図る所存であります。古くて新しいガラスについて、既成概念にとらわれず、大企業では難しい、小回りの良さを生かした市場創造を目指します。会社は社員一人ひとりのことを考え、…
中期経営計画・IR資料(岡本硝子公式IR)
- 決算説明資料2021年3月期第2四半期(2020年度上期)決算説明(PDF形式)[8頁 1990KByte ]
- 中期経営計画書中期経営計画【GROWTH25】進捗状況について(PDF形式)[8頁 2,548KByte ]
- 決算説明資料2026年3月期第2四半期(2025年度上期)決算説明(PDF形式)[7頁 1,889KByte ]
- 決算説明資料2016年3月期第2四半期決算説明 (PDF形式)[8頁/1,604KByte]
- 中期経営計画書中期経営計画 (PDF形式) [4頁/1,172KByte ]
- 決算説明資料2022年3月期(2021年度通期)決算説明(PDF形式))[6頁 1,663KByte ]
配当方針FY2025 有報
【配当政策】当社は、株主への還元を第一として、配当原資確保のための収益力を強化し、当社の余剰金の配当は年2回継続的かつ安定的に行うことを基本方針としており、それぞれの配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。第79期連結決算におきましては、親会社株主に帰属する当期純利益は3期連続の黒字となりました。また、2024年9月に実行した減資により、累損が一掃されたことに加えて、第79期単体決算の当期純利益も黒字となったことで、単体での剰余金による配当原資を確保するに至っておりますが、2026年3月期において減価償却費の負担が急増すること、放熱基板の生産能力を3倍にする設備投資に充当するために行使価額修正条項付新株予約権を発行したものの、3年間の行使期間の中で調達のタイミングが流動的であること等、引続き成長のための資金を留保しておく必要があり、当事業年度の配当につきましては見送ることと致します。
大株主FY2025 有報
- 1有限会社オー・ジー・シー18.62%
- 2岡本興産有限会社4.16%
- 3岡本 毅3.35%
- 4小松 秀輝2.16%
- 5野村證券株式会社1.31%
- 6窪寺 敏幸1.16%
- 7岡本 峻1.13%
- 8楽天証券株式会社1.11%
- 9石橋 拓郎1.05%
- 10岡本硝子社員持株会0.90%
最新の決算(短信)
- 売上収益
- 47億円
- 前年比 +1%
- 純利益
- -1.5億円
- EPS
- -5.62円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は事業会社であり、純投資目的株式を原則保有しないこととしております。また、事業上必要と考えられる場合には、政策投資目的株式として保有することとしております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式1.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 今後も当社が持続的な成長を続けていくためには、開発・調達・生産・販売等の過程において、様々な企業との協力関係が不可欠です。そのために、中長期的視点から当社の企業価値向上に資すると認める株式について、政策保有株式として保有します。 また、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役1名8百万円
- 社内取締役6名61百万円
- 社外役員 (一括)4名13百万円
役員一覧
- 岡 本 毅代表取締役会長兼CEO779,175株
- 堀 義弘代表取締役社長兼COO21,800株
- 中 井 日 出 海取締役11,566株
- 岩本 孝宏常勤監査役11,449株
- 野本 昌城監査役9,682株
- 出口 雅晴専務取締役6,500株
- 結城 修常務取締役3,000株
- 北見 紀男監査役2,900株
- 堂下 和宏取締役CTO300株
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 56億円 | 3.9億円 | 24.17円 | — | 31.7% |
| 2013 | 52億円 | -3.1億円 | -19.51円 | — | -27.2% |
| 2014 | 58億円 | -3.8億円 | -23.74円 | — | -45.5% |
| 2015 | 61億円 | 83百万円 | 5.23円 | — | 11.5% |
| 2016 | 53億円 | -1億円 | -5.97円 | — | -10.1% |
| 2017 | 53億円 | 43百万円 | 2.28円 | — | 3.2% |
| 2018 | 58億円 | 84百万円 | 4.14円 | — | 4.7% |
| 2019 | 61億円 | 1.9億円 | 8.21円 | — | 8% |
| 2020 | 55億円 | -1.9億円 | -8.21円 | — | -9.1% |
| 2021 | 44億円 | -8.6億円 | -36.89円 | — | -50.7% |
| 2022 | 51億円 | -88百万円 | -3.77円 | — | -6.8% |
| 2023 | 49億円 | 2.2億円 | 9.23円 | — | 15.2% |
| 2024 | 46億円 | 1億円 | 4.38円 | — | 6% |
| 2025 | 47億円 | 89百万円 | 3.82円 | — | 5.1% |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- 個人・その他67.4%
- その他法人24.6%
- 証券会社4.7%
- 金融機関2.1%
- 外国法人等1.1%
- 外国個人0.2%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- 新潟岡本硝子株式会社光学事業、機能性薄膜・ガラス事業連結 100%
- 二光光学株式会社機能性薄膜・ガラス事業連結 100%
- 岡本光学科技股份有限公司光学事業、照明事業、機能性薄膜・ガラス事業連結 100%
- 蘇州岡本貿易有限公司光学事業、照明事業、機能性薄膜・ガラス事業連結 100%
- JAPAN 3D DEVICES株式会社光学事業、照明事業連結 99.9%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社工場・千葉県 / の事業ポット炉延伸装置高田工場・千葉県 / の事業真空蒸着機大阪営業所・大阪府 / 本社・事業所・新潟県 / 本社・事業所・神奈川県
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当4.5億円
- その他販管費4.3億円
- 業務委託・手数料1.4億円
- 研究開発費1.2億円
- 役員報酬・賞与1.1億円
- 減価償却費72百万円
- 荷造運送費41百万円
- 賞与・引当金33百万円
- その他販管費33百万円
- 賞与・引当金27百万円
- 減価償却費8百万円
- 退職給付費用8百万円
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは5.1%(業種中央値 7.8%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2021年2月26日開催の取締役会決議により、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針(以下「決定方針」といいます。)を以下の通り定めております。ア基本方針取締役の報酬は、企業価値の持続的な向上を図るインセンティブが機能するよう株主利益との連動が勘案された報酬体系とし、具体的には、固定報酬としての基本報酬及び株式報酬により構成する。個々の取締役の報酬の決定に際しては各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本方針とする。イ基本報酬(金銭報酬)の個人別の報酬等の額の決定に関する方針基本報酬は、月例の固定報酬とし、役位、職責に応じて他社水準、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。