主要指標
基準株価: 1,435円(2026-06-17 終値)
- PER株価収益率。株価÷1株利益。一般に低いほど割安とされる
- 10.9倍
- PBR株価純資産倍率。株価÷1株純資産。1倍が解散価値の目安
- 0.58倍
- ROE自己資本利益率。純利益÷自己資本。資本効率の指標
- 5.4%
- 配当利回り1株配当÷株価（直近通期実績ベース）
- 3.48%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 55.8%
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループは、当社、子会社46社（うち海外30社）及び関連会社12社（うち海外８社）で構成されており、主としてピストンリング、シリンダライナ、バルブシート、自動車外装部品、自動車純正用品、自動車関連機器等の製造販売を行っており、そのほか工業用ゴム部品、樹脂製品、アルミ製品等の製造販売の事業活動を展開しております。 当社グループが営んでいる主な事業内容と、各関係会社の位置付け並びにセグメントとの関連は、次のとおりであります。☆連結子会社、○持分法適用関連会社
セグメント別売上構成
- ＴＰＲグループ（除くファルテックグループ）59.0%1,136億円
- ファルテックグループ41.0%789億円
- 日本25.7%494億円
- アジア24.1%464億円
- 北米7.9%152億円
- その他地域1.3%26億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 （1）会社の経営の基本方針 当社グループは、動力機構の高度化を原点に、主に内燃機関の低燃費化、軽量化に資する高機能部品の開発とそれらのグローバルでの安定供給により、クリーンでクオリティの高い地球社会の実現に貢献してまいりました。 一方で、当社グループを取り巻く経営環境は、電動化や多燃料化をはじめとするカーボンニュートラルへの対応や、CASE技術の発展といったモビリティ社会の変革が進展しております。また、…
配当方針FY2025 有報
【配当政策】 当社は、配当につきましては、毎期の業績、継続的成長のための投資等を勘案しながら、企業価値の増加に応じて株主様のご期待に応えるよう、安定的に行うこと及び、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。 また、これらの剰余金の配当の決定機関は、当社定款において会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる旨を定めております。 上記方針に基づき、当事業年度の配当につきましては、１株当たり100円の配当（うち中間配当50円）を実施することを決議いたしました。この結果、当事業年度の配当性向は44.0%（連結配当性向は37.9%）となりました。 内部留保資金につきましては、研究開発投資、海外拠点拡充投資、合理化投資など将来のための資金に充当する予定であります。 なお、…
大株主FY2025 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）10.35%
- 2明治安田生命保険相互会社7.19%
- 3損害保険ジャパン株式会社6.88%
- 4株式会社みずほ銀行4.56%
- 5ヒューリック株式会社3.69%
- 6東京建物株式会社2.80%
- 7ＴＰＲ取引先持株会2.64%
- 8株式会社日本カストディ銀行（信託口）2.49%
- 9みずほ信託銀行株式会社2.30%
- 10株式会社日本カストディ銀行（三井住友信託銀行再信託分・日野自動車株式会社退職給付信託口）2.23%
最新の決算（短信）
- 売上収益
- 1,906億円
- 前年比 -1%
- 純利益
- 94億円
- 前年比 +6%
- EPS
- 143.1円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、投資株式について、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的として保有する株式を純投資目的である株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、当社の主力であるパワートレイン分野での利益の最大化、フロンティア分野の拡大と成長等、今後も持続的に成長するためには、様々な企業との協力関係が不可欠であると考えております。このため、当社は、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役3名39百万円
- 社内取締役6名2.92億円
- 社外役員 (一括)7名77百万円
役員一覧
- 矢野 和美代表取締役社長兼ＣＯＯ27,100株
- 末廣 博代表取締役会長兼ＣＥＯ24,900株
- 伊井 明彦取締役副会長執行役員14,100株
- 鮎澤 紀昭取締役常務執行役員5,400株
- 北原 正裕常勤監査役5,300株
- 藤城 豪二代表取締役副社長執行役員4,900株
- 本家 正隆取締役4,300株
- 加藤 敏久取締役4,100株
- 米川 孝監査役2,700株
- 大澤 加奈子取締役2,400株
- 助川 豊常勤監査役1,400株
- 宗藤 謙治取締役900株
- 田中 信哉監査役900株
- 小島 亮治常勤監査役100株
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 620億円 | 56億円 | 159.83円 | 22円 | 18.7% |
| 2013 | 1,336億円 | 56億円 | 158.67円 | 24円 | 14.7% |
| 2014 | 1,491億円 | 64億円 | 180.82円 | 26円 | 12.2% |
| 2015 | 1,658億円 | 127億円 | 358.93円 | 48円 | 18.3% |
| 2016 | 1,746億円 | 118億円 | 335.18円 | 48円 | 15% |
| 2017 | 1,754億円 | 123億円 | 346.84円 | 51円 | 14.5% |
| 2018 | 1,874億円 | 122億円 | 342.88円 | 52円 | 12.6% |
| 2019 | 1,926億円 | 115億円 | 324.53円 | 54円 | 11% |
| 2020 | 1,785億円 | 73億円 | 206.19円 | 60円 | 6.8% |
| 2021 | 1,520億円 | 55億円 | 154.53円 | 44円 | 4.8% |
| 2022 | 1,635億円 | 81億円 | 234.5円 | 58円 | 6.6% |
| 2023 | 1,786億円 | 38億円 | 112.9円 | 58円 | 2.9% |
| 2024 | 1,938億円 | 82億円 | 243.07円 | 70円 | 5.6% |
| 2025 | 1,925億円 | 89億円 | 263.72円 | 100円 | 5.5% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 金融機関40.7%
- 個人・その他21.2%
- その他法人19.7%
- 外国法人等17.1%
- 証券会社1.3%
- 外国個人0.0%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
長野工場・長野県 / 長野工場・長野県 / 岐阜工場・岐阜県 / 岐阜工場・岐阜県
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当65億円
- 研究開発費37億円
- 賞与・引当金7.1億円
- 退職給付費用1.7億円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは4.6%（業種中央値 7.1%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項ａ．基本方針及び報酬限度額当社の取締役の報酬は、企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとして十分に機能するよう会社業績や中長期的な企業価値との連動性を確保し、個々の取締役の報酬の決定に際しては各職責と成果を踏まえた適正な水準とすることを基本方針としております。具体的には業務執行取締役の報酬は、経常報酬及び変動報酬、企業価値向上をより意識するためのインセンティブとして役員株式報酬制度（株式給付信託）による株式報酬で構成しております。また、業務執行を兼務しない取締役の報酬は経常報酬及び株式報酬とし、監査役の報酬については経常報酬のみとしております。…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
株主優待
yutai/6463※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。