主要指標
基準株価: 2,973円(2026-06-17 終値)
- PER株価収益率。株価÷1株利益。一般に低いほど割安とされる
- 6.2倍
- PBR株価純資産倍率。株価÷1株純資産。1倍が解散価値の目安
- 0.7倍
- ROE自己資本利益率。純利益÷自己資本。資本効率の指標
- 11.2%
- 配当利回り1株配当÷株価(直近通期実績ベース)
- 6.56%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 89.9%
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループは当社、子会社12社(連結子会社9社、非連結子会社3社)により構成されており、アミューズメント関連事業、スマートソリューション関連事業、ホテル・レストラン関連事業を営んでおります。なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。当社グループの事業内容及び当社と子会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。また、報告セグメントと同一の区分であります。なお、当連結会計年度より、…
セグメント別売上構成
- アミューズメント関連事業79.3%335億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 経営方針 当社グループは、「開発型企業グループ」として、すべての顧客の満足を勝ち取るために、顧客本位のシステム作り、行き届いたサービスを提供することを基本としております。また、企業の安全を図り、経営の安定を図り、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を目指していくことで、社会に貢献してまいります。(2) 経営戦略等① グループ経営体制の強化 今後の発展を期するため、…
配当方針FY2025 有報
【配当政策】当社は、株主の皆様に対する利益還元を最重要政策の一つと考えております。長期的な視野に立ち、安定的で継続した企業成長を図るため、財務体質の強化を図りながら、株主の皆様に対しては、経営目標である配当性向30%を基準に安定的な配当の継続と適正な利益配分を行うことを基本方針としております。当社は、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。当事業年度の配当につきましては、上記の方針に基づき、中間配当として1株当たり120円(うち記念配当50円)、期末配当として1株当たり75円とし、通期で1株当たり195円の配当と決定しました。この結果、当事業年度の配当性向は70.7%となりました。内部留保資金につきましては、…
大株主FY2025 有報
- 1株式会社イー・エムプランニング11.77%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)7.04%
- 3松波 明宏3.69%
- 4株式会社きらぼし銀行3.59%
- 5光通信株式会社3.33%
- 6公益財団法人マース奨学財団2.71%
- 7松波 廣和2.60%
- 8松波 香代子2.60%
- 9永井 美香2.34%
- 10株式会社三共2.05%
最新の決算(短信)
2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)
- 売上収益
- 323億円
- 前年比 -23.6%
- 純利益
- 66億円
- 前年比 -23.8%
- EPS
- 359.92円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、純投資目的とは専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする投資株式、それ以外の目的で保有する株式は全て純投資目的以外の投資株式としております。 ② 当社及び連結子会社のうち、投資株式の貸借対照表計上額(投資株式計上額)が最も大きい会社(最大保有会社)は当社であります。 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 保有株式については、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役2名11百万円
- 社内取締役4名95百万円
- 社外役員 (一括)5名14百万円
役員一覧
- 松波 明宏取締役社長(代表取締役)680,000株
- 高橋 丈治取締役11,800株
- 小平 尚取締役8,900株
- 秋山 学取締役6,000株
- 中野尾 維也常勤監査役3,200株
- 吉田 茂夫監査役
- 寺脇 由紀監査役
- 山下 善久取締役
- 洞口 治夫取締役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 298億円 | 28億円 | 147.91円 | 55円 | 6.8% |
| 2013 | 303億円 | 38億円 | 199.63円 | 60円 | 8.7% |
| 2014 | 273億円 | 43億円 | 224.75円 | 60円 | 9.1% |
| 2015 | 278億円 | 35億円 | 193.27円 | 65円 | 7.1% |
| 2016 | 264億円 | 30億円 | 175.11円 | 60円 | 6.1% |
| 2017 | 251億円 | 36億円 | 216.68円 | 70円 | 7.3% |
| 2018 | 234億円 | 26億円 | 156.2円 | 70円 | 5% |
| 2019 | 243億円 | 11億円 | 65.57円 | 80円 | 2.1% |
| 2020 | 226億円 | 23億円 | 137.78円 | 80円 | 4.5% |
| 2021 | 148億円 | 8.1億円 | 48.32円 | 70円 | 1.6% |
| 2022 | 151億円 | 19億円 | 110.23円 | 70円 | 3.5% |
| 2023 | 203億円 | 31億円 | 190.17円 | 70円 | 5.7% |
| 2024 | 366億円 | 86億円 | 499.89円 | 150円 | 13.5% |
| 2025 | 423億円 | 87億円 | 475.74円 | 195円 | 11.7% |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- 個人・その他65.9%
- その他法人18.2%
- 金融機関10.2%
- 外国法人等3.4%
- 証券会社2.2%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- ㈱マースエンジニアリングアミューズメント関連事業連結 100%
- ㈱マースコーポレーションアミューズメント関連事業連結 100%
- ㈱マーストーケンソリューションスマートソリューション関連事業連結 100%
- ㈱マースネットワークスアミューズメント関連事業連結 100%
- ㈱マースプランニングホテル・レストラン関連事業連結 100%
- ㈱マースウインテックアミューズメント関連事業、スマートソリューション関連事業連結 100%
- ㈱マースシステムズ東日本アミューズメント関連事業連結 100%
- ㈱マースシステムズ東海アミューズメント関連事業連結 100%
- ㈱マースシステムズ西日本アミューズメント関連事業連結 100%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 東富士工場・静岡県 / 御殿場工場・静岡県 / テクノ流通センター・静岡県 / 御殿場倉庫・静岡県 / 富士研修所・静岡県 / ㈱マースエンジニアリング本社・東京都 / ㈱マースシステムズ東日本本社・埼玉県 / ㈱マースシステムズ東海本社・神奈川県 / ㈱マースシステムズ西日本本社・大阪府 / ㈱マースネットワークス本社・東京都 / ㈱マースウインテック本社・長野県
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当29億円
- 賞与・引当金4.1億円
- 退職給付費用1.1億円
- 退職給付費用18百万円
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは11.7%(業種中央値 7.1%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項持続的な企業価値及び業績の向上を図るために、各役員が期待される役割を十分発揮できる報酬体系とし、インセンティブに資する報酬を支払うことを基本方針としております。当社は、2021年2月15日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決議しております。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法及び決定された報酬等の内容が当該決定方針と整合していることを確認しており、当該決定方針に沿うものであると判断しております。なお、取締役及び監査役それぞれの報酬等の限度額については、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
株主優待
yutai/6419※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。