株式コード

stocks/6392

ヤマダコーポレーション

スタンダード機械[ 優待: 未確認 ]
7,290円

-110.0 / -1.49%

[ asOf: 2026-06-17 // volume: 1,500 // src: J-Quants Light ]

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主要指標

基準株価: 7,290円(2026-06-17 終値)

最低投資金額(1単元 = 100株)
729,000円7,290円 × 100株・手数料等は除く)
PER株価収益率。株価÷1株利益。一般に低いほど割安とされる
10.9倍
PBR株価純資産倍率。株価÷1株純資産。1倍が解散価値の目安
1.06倍
ROE自己資本利益率。純利益÷自己資本。資本効率の指標
9.8%
配当利回り1株配当÷株価(直近通期実績ベース)
2.88%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
85.0%

事業内容・主力事業FY2025 有報

【事業の内容】 当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社6社で構成され、オートモティブ機器、インダストリアル機器、その他の3部門に関係する事業を主として行っており、その製品はあらゆる種類にわたっております。各事業における当社及び関係会社の位置付け等は下記表のとおりであります。なお、第5 経理の状況 1.連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)に掲げるとおり、当社は、製造・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「米国」、「オランダ」、「中国」、「タイ」の5つを報告セグメントとしておりますが、当社及び連結子会社は給油機器及びその関連製品の製造・販売を行っており、…

セグメント別売上構成

  • 日本43.0%63億円
  • 米国39.5%58億円
  • オランダ9.9%14億円
  • 中国5.2%7.6億円
  • タイ2.4%3.5億円

経営方針・中期経営計画FY2025 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループは、2024年度(第100期事業年度)より、グループビジョン「For the Next Century with YAMADA PRIDE」を掲げ、三ヶ年ごと三段階の中期経営計画をスタートし、次の100年に向けた事業の持続的成長実現への課題に取り組んでおります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 経営の基本方針当社グループは「堅実で公正な企業活動を通じて、お客様のニーズ、社員の喜び、株主の期待、産業と社会の発展に誠実に取り組む」ことを企業理念として掲げております。新たなグループビジョンのもと、…

配当方針FY2025 有報

【配当政策】 当社は、株主の皆様への利益還元を経営上の重要事項と認識し、事業の持続的成長並びに財務基盤の維持に努めるとともに、業績を勘案しながら、継続的、安定的に配当を行うことを基本方針といたしております。 内部留保資金については、今後予想される経営環境の変化に対応すべく、コスト競争力を高め、市場ニーズに応える技術、製造開発体制を強化し、更には、グローバル戦略の展開を図るために有効投資していきたいと考えております。 当社は、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。 剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。 この方針に基づき、当期の期末配当額は、普通配当1株当たり110円00銭を予定しております。この結果、当期の年間配当予定額は、1株当たり210円00銭(中間配当100円00銭、…

大株主FY2025 有報

  • 1山田 昌太郎8.02%
  • 2CHARON FINANCE GMBH(常任代理人株式会社三菱UFJ銀行)7.26%
  • 3株式会社豊和7.22%
  • 4INTERACTIVE BROKERS LLC(常任代理人インタラクティブ・ブローカーズ証券株式会社)5.88%
  • 5株式会社埼玉りそな銀行4.91%
  • 6山田 幸太郎4.72%
  • 7株式会社バンザイ3.63%
  • 8光通信株式会社3.45%
  • 9STATE STREET BANK AND TRUST CLIENT OMNIBUS ACCOUNT OM02 505002(常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部)3.13%
  • 10不二サッシ株式会社2.86%

最新の決算(短信)

売上収益
162億円
前年比 +10.9%
純利益
17億円
前年比 +7.8%
EPS
723.67円
決算短信(PDF)を見る ↗

政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社では、収益性を目的として取得した株式を純投資目的である投資株式と区分し、当社取引先との関係強化や連携強化を目的として取得した株式を純投資目的以外の目的である投資株式と区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社が純投資目的以外の目的である投資株式を保有するのは、当社取引先との関係強化や連携強化を目的としております。 保有先との取引状況の推移、保有先の業績動向、当社の事業の状況や中長期的な経済合理性・将来の見通しを総合的に踏まえて、…

役員・役員報酬FY2025 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内取締役41.34億円
  • 社外役員 (一括)426百万円

役員一覧

  • 山田 昌太郎取締役社長(代表取締役)192,000
  • 山田 幸太郎取締役相模原工場長113,000
  • 亀山 慎史取締役営業本部長6,000
  • 池原 賢二取締役管理本部長0
  • 早稲本 和徳取締役
  • 清水 敏監査役
  • 猿渡 良太郎監査役
  • 醍醐 尚人常勤監査役

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
201283億円5億円42.21円5円13.2%
201383億円6.5億円54.1円8円14.7%
201491億円8.8億円73.46円10円16.9%
201597億円9.4億円78.4円12円15.3%
201693億円6.3億円52.33円13円9.2%
201792億円5.4億円45.02円13.5円7.5%
2018103億円12億円485.4円49円14.8%
2019111億円13億円548.08円85円14.7%
2020108億円9.4億円393.03円90円9.6%
2021101億円9.1億円379.24円93円8.7%
2022122億円12億円487.56円101円10.2%
2023137億円15億円624.19円130円11.7%
2024148億円19億円801.41円230円13.2%
2025146億円16億円671.49円210円10.1%

株主構成(所有者別)FY2025 有報

  • 個人・その他43.1%
  • その他法人24.5%
  • 外国法人等22.1%
  • 金融機関9.6%
  • 証券会社0.7%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2025 有報

  • ㈱ヤマダプロダクツサービス国内のインダストリアル・オートモティブ機器の部品販売・サービス連結 100%
  • ヤマダアメリカINC.北米地区におけるインダストリアル機器の販売・サービス連結 100%
  • ヤマダタイランドCO.,LTD.東南アジア地区におけるインダストリアル機器の販売・サービス連結 100%
  • ヤマダヨーロッパB.V.欧州地区におけるインダストリアル機器の販売・サービス連結 100%
  • ヤマダ上海ポンプ貿易有限公司中国地区におけるインダストリアル機器の販売・サービス連結 100%
  • ㈱ヤマダメタルテックオートモティブ機器の製造連結 32.7%

設備・不動産FY2025 有報

主要な設備・拠点

相模原工場・神奈川県

費用内訳FY2025 有報

  • 給料手当18億円
  • その他販管費12億円
  • 減価償却費2億円
  • 地代家賃1.5億円
  • 荷造運送費1.3億円
  • 広告宣伝費1.1億円
  • 賞与・引当金1.1億円
  • 貸倒引当金繰入額3百万円
  • その他販管費-1百万円

同業ポジション(ROE)

FY2025 のROEは9.9%(業種中央値 7.1%)

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2025 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社取締役の報酬額又はその算定方法の決定に関する方針は、2019年4月15日に設置いたしました任意の諮問機関である指名・報酬委員会が取締役会から報酬額の算定方法について諮問を受けて当社の事業規模、内容、業績、職務内容や責任の軽重等を勘案して審議し、その内容を取締役会に報告し、取締役会にて報酬限度額の範囲内で決議しております。当委員会は、代表取締役1名(山田昌太郎)、社外取締役1名(委員長・早稲本和徳)、社外監査役1名(醍醐尚人)の計3名で構成されております。また、取締役会は、山田昌太郎、山田幸太郎、亀山慎史、池原賢二、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

株主優待

yutai/6392

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。