主要指標
基準株価: 1,235円(2026-06-17 終値)
- PER株価収益率。株価÷1株利益。一般に低いほど割安とされる
- 8.3倍
- PBR株価純資産倍率。株価÷1株純資産。1倍が解散価値の目安
- 0.62倍
- ROE自己資本利益率。純利益÷自己資本。資本効率の指標
- 7.5%
- 配当利回り1株配当÷株価(直近通期実績ベース)
- 4.86%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 75.8%
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】 当社の企業集団は、トヨタ自動車㈱(その他の関係会社)、当社、子会社10社及び関連会社5社で構成され、設備及び自動車部品の製造、販売を主な業務としております。 当グループの事業に係る位置づけ並びにセグメントとの関連は、次のとおりであります。事業区分主要製品設備部門前処理装置、電着塗装装置、塗装ブース、空調装置、乾燥炉、熱処理炉、塗装機・塗装システム等自動車部品部門センタークラスターパネル、コンソールパネル、ドアスイッチベース、ステアリングホイール、ロッカーモール等 事業の系統図は、次のとおりであります。
セグメント別売上構成
- 設備部門74.4%299億円
- 自動車部品部門25.7%103億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】(1)会社の経営の基本方針 当社は、「信頼と創造」の社是のもとに① 世界規模での経営基盤を強化し、環境の変化に柔軟に対応して着実に成長する。② 相互信頼に基づき、個人の創造力とチームワークの強みを最大限に発揮する企業風土を作る。③ 各国、各地域に根ざした事業活動を通じて、産業・経済・文化の発展に貢献する。④ 時代を先取りした研究と開発に努め、物づくりの技術を高めることにより、お客様に満足して頂ける魅力溢れる商品を提供する。⑤ クリーンで公正な企業活動を実践し、安全で魅力的な商品の提供を通して、住みよい地球と豊かな社会作りに貢献する。ことを経営方針としております。…
配当方針FY2025 有報
【配当政策】 当社の配当政策については、配当による株主各位への利益還元を経営の最重要政策のひとつとして重視すると共に、将来にわたる社業の安定と発展の為に内部留保を充実し、株主各位の利益を長期的に確保することが重要であると考えております。 内部留保につきましては、企業体質の強化に向けて財務体質の充実を図りながら、新商品・次世代商品の研究開発投資、経営体質の効率化・強靭化等の資金需要に充当いたします。 このような考えに基づき、当事業年度の配当につきましては、期末配当金を1株当たり40円とし、中間配当金20円とあわせて年間60円とさせていただきました。 当社は、取締役会の決議によって、会社法第454条第5項に規定する中間配当をすることができる旨を定款に定めており、剰余金の配当は、中間配当および期末配当の年2回を基本としております。また、…
大株主FY2025 有報
- 1トヨタ自動車株式会社36.59%
- 2BBH FOR FIDELITY LOW-PRICED STOCK FUND(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)4.24%
- 3豊田通商株式会社3.61%
- 4株式会社タナベスポーツ1.92%
- 5株式会社三井住友銀行1.83%
- 6STATE STREET BANK AND TRUST CLIENT OMNIBUS ACCOUNT OM02 505002 (常任代理人 株式会社みずほ銀行)1.57%
- 7GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL(常任代理人 ゴールドマン・サックス証券株式会社)1.57%
- 8株式会社河上澄夫商店1.48%
- 9原田 義久1.42%
- 10安冨 次子1.33%
最新の決算(短信)
- 売上収益
- 390億円
- 前年比 -3.1%
- 純利益
- 27億円
- 前年比 +11.9%
- EPS
- 166.71円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、今後も持続的に成長を続けていくために様々な企業との協力関係が必要不可欠であると考えております。 そのため当社は、事業戦略上の重要性、取引先との事業上の関係強化などを総合的に勘案し、政策保有株式として保有しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 長期取引を前提に取引先企業の株式を保有することは、安定的な関係構築の有効手段であり、中長期的な企業価値の向上につながるものと考えております。なお、保有の合理性を検証し、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役1名17百万円
- 社内取締役12名1.60億円
- 社外役員 (一括)4名4百万円
役員一覧
- 飯田 基博取締役社長(代表取締役)経営全般安全統括21,000株
- 乗安 弘治取締役副社長(代表取締役)社長補佐経営全般地域・事業統括管理部門統括デジタル統括リスク管理統括19,000株
- 高林 伸二常務取締役開発部門統括設備部門副統括18,000株
- 久米 潤一郎常務取締役設備部門統括開発部門副統括12,000株
- 成田 年男常務取締役安全健康部門BCP設備部門11,000株
- 伊藤 恵一取締役設備部門10,000株
- 光田 禎宏取締役開発部門設備部門10,000株
- 山田 智博取締役部品部門統括7,000株
- 遠山 伸治取締役部品部門三好工場長4,000株
- 青木 徹常勤監査役3,000株
- 山田 美典監査役
- 本間 圭祐監査役
- 金子 芳樹取締役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 286億円 | 4億円 | 21.98円 | 7円 | 2.4% |
| 2013 | 289億円 | 3.7億円 | 20.1円 | 7円 | 2.1% |
| 2014 | 274億円 | 6.4億円 | 34.99円 | 10円 | 3.5% |
| 2015 | 295億円 | 6億円 | 33.11円 | 10円 | 3.1% |
| 2016 | 333億円 | 17億円 | 95.54円 | 30円 | 8.4% |
| 2017 | 330億円 | 15億円 | 83.94円 | 26円 | 7.1% |
| 2018 | 417億円 | 18億円 | 102.26円 | 33円 | 8.3% |
| 2019 | 354億円 | 15億円 | 92.78円 | 28円 | 6.9% |
| 2020 | 367億円 | 19億円 | 118.43円 | 36円 | 8.4% |
| 2021 | 354億円 | 16億円 | 98.79円 | 30円 | 6.6% |
| 2022 | 342億円 | 18億円 | 110.41円 | 34円 | 6.9% |
| 2023 | 290億円 | 13億円 | 78.15円 | 30円 | 4.7% |
| 2024 | 370億円 | 21億円 | 128.03円 | 40円 | 7.2% |
| 2025 | 402億円 | 24億円 | 149.22円 | 60円 | 7.7% |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- その他法人42.1%
- 個人・その他38.8%
- 外国法人等14.0%
- 金融機関4.2%
- 証券会社0.8%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- ㈱トステック設備部門連結 100%
- ㈱メサック設備部門連結 100%
- T&T VENTURE SDN.BHD.設備部門連結 100%
- TRINITY COATING SYSTEMS LTD.設備部門連結 100%
- 得立鼎塗装設備(上海)有限公司設備部門、自動車部品部門連結 100%
- PT.TRINITY ENGINEERING INDONESIA設備部門連結 85%
- THAI TRINITY CO.,LTD.設備部門、自動車部品部門連結 80%
- 台湾得立鼎股份有限公司設備部門、自動車部品部門連結 51%
- トヨタ自動車㈱自動車および同部品等の製造・販売持分 36.6%
- モスニック㈱設備部門持分 25%
- INDUSTRIAL TECH SERVICES, INC.設備部門持分 25%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・愛知県 / 豊田工場・愛知県 / 三好工場・愛知県
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当16億円
- 研究開発費5.7億円
- 福利厚生費2.7億円
- 賞与・引当金2.7億円
- 減価償却費1.8億円
- 退職給付費用84百万円
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは7.5%(業種中央値 7.1%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2021年5月26日開催の取締役会において、持続的・中長期的な企業価値向上と株主共同利益への貢献意欲を後押しする報酬体系を構築すべく、取締役の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針(以下、「決定方針」という。)を決議しております。その内容は次のとおりです。当社の社外取締役を除く取締役の報酬は、月額の固定報酬である基本報酬と、短期の業績連動報酬である賞与、中長期の業績連動報酬である譲渡制限付株式により構成されております。基本報酬は各取締役の役位等を考慮したうえで支給し、賞与は役位に応じて決定される基準額に、…
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