主要指標
基準株価: 3,040円(2026-06-17 終値)
- PER株価収益率。株価÷1株利益。一般に低いほど割安とされる
- 7.6倍
- PBR株価純資産倍率。株価÷1株純資産。1倍が解散価値の目安
- 0.25倍
- ROE自己資本利益率。純利益÷自己資本。資本効率の指標
- 3.3%
- 配当利回り1株配当÷株価(直近通期実績ベース)
- 5.26%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 58.0%
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、連結財務諸表提出会社(以下、「当社」という。)、トヨタ自動車㈱(その他の関係会社)及び連結子会社17社、非連結子会社1社、関連会社2社で構成され、鋼材(特殊鋼及びステンレス鋼)、鍛造品、電子機能材料・部品及び磁石応用製品の製造・販売を主な内容とし、事業活動を展開しております。当社グループの事業に係わる位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 連結財務諸表注記」の「4.セグメント情報」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 鋼(ハガネ)カンパニー当社が、…
セグメント別売上構成
- 鍛(キタエル)カンパニー41.9%1,255億円
- 鋼(ハガネ)カンパニー35.7%1,068億円
- ステンレスカンパニー14.7%441億円
- スマートカンパニー6.9%206億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであり、その達成を保証するものではありません。 当社は、国際的な視野に立ち、企業集団の総合力を結集して、「研究と創造」の精神で高い技術による魅力ある商品を提供することにより、株主、顧客、社会に貢献することを経営の基本方針としております。この経営の方針は、「経営理念」として掲げており、その内容は次のとおりです。 -経営理念-国際的な視野に立ち、活力に溢れ、信頼される企業体質をもとに、魅力ある商品を提供することによって社会に貢献する。1.研究と創意につとめ、常に時流に先んずる。2.相互の信頼と理解のもとに、…
配当方針FY2025 有報
【配当政策】当社は、株主のみなさまの利益の尊重を重要な経営方針としており、企業体質の充実・強化を図りつつ、計画的な事業展開により、企業価値の向上並びに配当政策の充実に努めております。この方針のもと、配当金につきましては、将来の事業展開に必要な内部留保を確保しながら、業績、財政状態及び配当性向等を総合的に勘案して株主のみなさまのご期待にお応えしていきたいと考えており、連結配当性向は40%以上を目安としております。当社は、中間配当と期末配当の年2回、剰余金の配当を行うことを基本方針としております。また、会社法第459条第1項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当を行うことができる旨を定款に定めており、これらの剰余金の配当の決定機関は、定款に基づき取締役会としております。当期の配当金につきましては、中間配当において1株につき70円、期末配当において1株につき90円とし、…
大株主FY2025 有報
- 1トヨタ自動車株式会社24.69%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)8.54%
- 3株式会社レノ7.51%
- 4株式会社豊田自動織機7.12%
- 5日本製鉄株式会社5.21%
- 6野村 絢 (常任代理人 三田証券株式会社)2.77%
- 7株式会社日本カストディ銀行(信託口)2.62%
- 8株式会社三井住友銀行2.57%
- 9株式会社三菱UFJ銀行2.48%
- 10トヨタ不動産株式会社2.42%
最新の決算(短信)
- 売上収益
- 3,043億円
- 前年比 +1.7%
- 純利益
- 112億円
- 前年比 +43.8%
- EPS
- 170.63円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、専ら株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする投資を純投資目的である投資株式とし、それ以外を純投資目的以外の目的である投資株式としており、純投資目的の株式は保有しない方針です。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式(a) 保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の 内容事業戦略や将来の関係等を総合的に勘案したうえで、中長期的な視点に立ち、企業価値を向上させるために有効と認められる場合のみ、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役3名66百万円
- 社内取締役5名2.94億円
- 社外役員 (一括)4名36百万円
役員一覧
- 藤岡 高広代表取締役会長43,700株
- 中村 元志代表取締役副社長27,400株
- 後藤 尚英代表取締役社長16,800株
- 石井 直生取締役経営役員経営企画本部長10,400株
- 小川 正路常勤監査役7,500株
- 安井 香一取締役4,300株
- 新居 勇子取締役3,600株
- 横田 博史常勤監査役2,000株
- 三木 浩一監査役
- 熊澤 聡太郎監査役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 2,275億円 | 42億円 | 21.62円 | 10円 | 3.6% |
| 2013 | 2,173億円 | 49億円 | — | 10円 | 4% |
| 2014 | 2,374億円 | 55億円 | — | 10円 | 4.2% |
| 2015 | 2,406億円 | 60億円 | — | 10円 | 4.1% |
| 2016 | 2,141億円 | — | 0.1円 | 10円 | 0% |
| 2017 | 2,128億円 | 51億円 | 258.34円 | 55円 | 3.6% |
| 2018 | 2,362億円 | 82億円 | 415.71円 | 120円 | 5.6% |
| 2019 | 2,573億円 | 65億円 | 330.38円 | 120円 | 4.3% |
| 2020 | 2,423億円 | 85億円 | 434.05円 | 130円 | 5.6% |
| 2021 | 2,022億円 | 31億円 | 159.25円 | 45円 | 1.7% |
| 2022 | 2,601億円 | 11億円 | 55.29円 | 30円 | 0.6% |
| 2023 | 2,851億円 | 16億円 | 81.65円 | 30円 | 0.8% |
| 2024 | 2,965億円 | 66億円 | 334.03円 | 100円 | 2.9% |
| 2025 | 2,993億円 | 78億円 | 398.02円 | 160円 | 3.2% |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- その他法人51.4%
- 金融機関20.6%
- 個人・その他18.2%
- 外国法人等5.9%
- 証券会社3.8%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- アイコーサービス㈱その他事業連結 100%
- アイチ フォージングインドネシア㈱鍛(キタエル)カンパニー連結 100%
- アイチ ヨーロッパ㈲スマートカンパニー連結 100%
- アイチコリア㈱ステンレスカンパニー連結 100%
- アイチフォージユーエスエイ㈱鍛(キタエル)カンパニー連結 100%
- 愛知磁石科技(平湖)有限公司スマートカンパニー連結 100%
- アイチ物流㈱鋼(ハガネ)カンパニー連結 92.2%
- アイチ フォージ(タイランド)㈱鍛(キタエル)カンパニー連結 90%
- アイチ情報システム㈱その他事業連結 86.9%
- アイチ テクノメタルフカウミ㈱ステンレスカンパニー連結 86.3%
- アイチ フォージフィリピン㈱鍛(キタエル)カンパニー連結 85%
- 愛鋼㈱ステンレスカンパニー連結 75.4%
- アイチセラテック㈱鋼(ハガネ)カンパニー連結 67.9%
- ㈱アスデックス鍛(キタエル)カンパニー連結 60%
- 浙江愛智機電有限公司スマートカンパニー連結 56.6%
- 近江鉱業㈱鋼(ハガネ)カンパニー連結 55.3%
- 上海愛知鍛造有限公司鍛(キタエル)カンパニー連結 48%
- 広州 ホイールホース 旭 アルミニウム自動車・産業機械部品持分 49%
- 北越メタル㈱鉄鋼持分 35.1%
- 広東ダイカスタル旭汽車零部件有限公司自動車・産業機械部品持分 25%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
知多工場・愛知県 / 刈谷工場・愛知県 / 鍛造工場・愛知県 / 東浦工場・愛知県 / 岐阜工場・岐阜県 / 関工場・岐阜県 / 電子部品工場・愛知県 / 本社ほか・愛知県 / 愛鋼㈱衣浦工場・愛知県
費用内訳FY2025 有報
- その他販管費132億円
- 給料手当105億円
- 減価償却費13億円
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは3.2%(業種中央値 5.4%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針の内容及び決定方法取締役の報酬については、過半数を独立社外取締役で構成し、独立社外取締役を委員長とする役員報酬・人事案策定委員会を2018年12月に立ち上げ、審議、取締役会に答申しており、取締役会では同委員会の答申を踏まえ決定しております。②取締役報酬の決定方針当社は会社法第361条第7項の規定に基づき、取締役の個人別の報酬等に係る決定方針を取締役会で定めており、その概要は以下のとおりです。 (基本的な考え方)当社の取締役報酬制度は、以下の考え方に基づき設計する。1.取締役のそれぞれに求められる役割及び責任に応じたものとする。2.当社の事業戦略に整合したものであり、…
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株主優待
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