株式コード

2721スタンダード卸売業

ジェイホールディングス

153円(2026-03-19 終値)

下記の会社情報は2025年3月期 有価証券報告書(2026年3月30日 提出)に基づきます。EDINET原文 ↗

事業内容・主力事業FY2025 有報

【事業の内容】 当社グループは、当社を持株会社とし、「スポーツ事業」を展開する株式会社ジェイスポーツ、「不動産事業」を展開する株式会社ジェイリードパートナーズ、「エネルギー関連事業」を展開する株式会社ジェイクレスト及び合同会社クレストソーラー、「環境ソリューション事業」を展開するエイチビー株式会社、「再生医療関連事業」を展開する株式会社アドバンスト・リジェンテックの連結子会社6社で構成されております。 なお、「Web事業」を展開する株式会社アセット・ジーニアスは、当連結会計年度において同社の清算が完了したため、連結の範囲から除外しております。 <スポーツ事業> スポーツ事業では、フットサル施設の運営を行っております。…

セグメント別売上構成

  • スポーツ事業60.2%1億円
  • 環境ソリューション事業36.7%1億円
  • Regenerative Medicine Related Business3.2%0億円
  • Web事業
  • 不動産事業

経営方針・中期経営計画FY2025 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1)経営方針当社グループは、自らの付加価値の向上と創造的変革に挑戦し、世の中の様々な課題に対し、サービス提供者として、最良のソリューションを提供することにより、社会に必要とされる企業となるとともに、ステークホルダーに満足を提供できる企業となることを目指してまいります。具体的には、…

配当方針FY2025 有報

【配当政策】 当社は、株主の皆様への利益還元を重要な経営課題の一つとして位置づけ、利益配当を安定的に継続することを基本方針としております。 同時に、長期的に成長を維持するという観点から、企業体質の強化及び将来の事業展開を総合的に勘案しつつ、株主資本の充実と資本効率の向上に努めることにより保有価値のある会社としての信用を形成していく所存であります。具体的には、当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年2回を基本的な方針とし、配当性向20%以上の継続を目標としております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。 当事業年度においては、当期純損失232,957千円(当連結会計年度における親会社株主に帰属する当期純損失256,806千円)の計上となり、また配当原資としての利益剰余金がないため、大変遺憾ではありますが、期末配当は無配とさせていただきます。…

大株主FY2025 有報

  • 1LGT BANK LTD(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)14.74%
  • 2楽天証券株式会社共有口5.68%
  • 3学校法人君津あすなろ学園5.14%
  • 4ノアグループホールディングス株式会社4.74%
  • 5日名子 晃一4.52%
  • 6青山 洋一4.42%
  • 7日高 早斗4.02%
  • 8森上 和樹3.70%
  • 9大西 雅之3.61%
  • 10中谷 正和3.55%

最新の決算(短信)

売上収益
1億円
前年比 +148.4%
純利益
-1億円
前年比 -26.9%
EPS
-6.54円
決算短信(PDF)を見る ↗

政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、当社が保有する株式について、もっぱら株式の価値の変動又は配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する投資株式とし、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a. 保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、政策保有株式の保有について、業務提携、取引の維持・強化及び事業戦略といった当社の持続的な成長と企業価値の向上を目的として、合理的な範囲で実施することを基本方針としております。 当社取締役会では、…

役員・役員報酬FY2025 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内取締役355百万円
  • 社外役員 (一括)47百万円

役員一覧

  • 中山 宏一取締役管理本部長
  • 刈谷 龍太常勤監査役
  • 四方 直樹監査役
  • 山室 敬史取締役財務担当
  • 浅田 大取締役
  • 眞野 定也代表取締役社長
  • 関口 常裕監査役

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
201110億円0億円1,834.35円8.3%
20126億円-1億円-111.5円2%
20139億円-1億円-72.31円
201414億円-2億円-117.1円
201512億円-0億円-19.42円
201613億円0億円10.92円
201737億円-1億円57.39円93%
201814億円-3億円0.19円0.1%
201915億円-3億円-108.05円
202012億円1億円21.76円83.6%
20211億円-2億円-34.83円
20221億円-3億円-54.14円
20232億円-3億円-44.81円
20242億円-4億円-55.38円
20252億円-3億円-29.72円

株主構成(所有者別)FY2025 有報

  • 個人・その他54.6%
  • 外国法人等20.3%
  • その他法人15.3%
  • 証券会社9.0%
  • 外国個人0.6%
  • 金融機関0.1%

主要な子会社・関係会社FY2025 有報

  • エイチビー㈱環境ソリューション事業連結 100%
  • ㈱アドバンスト・リジェンテック再生医療関連事業連結 100%
  • ㈱ジェイクレストエネルギー関連事業連結 100%
  • ㈱ジェイスポーツスポーツ事業連結 100%
  • ㈱ジェイリードパートナーズ不動産事業連結 100%
  • (同)クレストソーラーエネルギー関連事業連結 100%

設備・不動産FY2025 有報

主要な設備・拠点

本社・東京都 / ㈱ジェイスポーツフットサル施設・兵庫県 / フットサル施設・神奈川県 / エイチビー㈱最終処分場・岡山県 / ㈱アドバンスト・リジェンテック細胞培養加工施設・東京都 / 千円フットサル施設・神奈川県 / 千円㈱アドバンスト・リジェンテック細胞培養加工施設・東京都

費用内訳FY2025 有報

  • 役員報酬・賞与1億円
  • 交際費1億円
  • 業務委託・手数料0億円
  • 地代家賃0億円
  • 給料手当0億円
  • 貸倒引当金繰入額0億円
  • その他販管費0億円

役員報酬の決定方針FY2025 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項a.役員の報酬額又はその算定方法の決定に関する方針の内容及び決定方法各取締役の報酬額は、取締役会において、各取締役の職責、在任年数等を勘案の上、株主総会で定められた総額の範囲内で決定する方針としております。また、各監査役の報酬額は、株主総会で定められた金額の範囲内で、各監査役の職責、在任年数等を勘案の上、監査役の協議にて決定する方針としております。 b.役員の報酬等の額等の決定に関する役職ごとの方針の内容各役員の報酬については、常勤・非常勤の別、並びにその職責、在任年数等に応じて、取締役会又は監査役の協議にて決定しており、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

業績推移 (直近5期)

左軸=売上高 / 右軸=営業利益・純利益(億円)

財務指標の年次推移

決算期FY2025FY2024
売上高2億円2億円
営業利益-3億円-3億円
純利益-3億円-4億円
EPS-29.7円-55.4円
BPS11.5円-4.6円
1株配当
ROE
自己資本比率21.0%-0.1%

スマホでは最新2期を表示(横画面・PCで全5期)。※ 通期実績ベース。ROE は EPS÷BPS で算出。PER・PBR は当時株価が必要なため指標欄(最新値)をご参照ください。

財務指標

基準株価: 153円(2026-03-19 終値)

最低投資金額(1単元 = 100株)
15,300円153円 × 100株・手数料等は除く)
PER株価収益率。株価÷1株利益。一般に低いほど割安とされる
PBR株価純資産倍率。株価÷1株純資産。1倍が解散価値の目安
13.27倍
ROE自己資本利益率。純利益÷自己資本。資本効率の指標
配当利回り1株配当÷株価(直近通期実績ベース)
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
21.0%

同業他社比較

銘柄PER配当利回り
ジェイホールディングス2721
リョーサン菱洋ホールディングス167A13.4倍4.44%
イメージ ワン2667
タビオ266814.6倍2.45%
高千穂交易2676
オルバヘルスケアホールディングス26898.8倍3.78%
YKT269352.7倍1.98%
木徳神糧27003倍8.33%
久世2708
業種平均 (9社)18.5倍4.20%

※ 直近終値と直近通期実績から機械的に算出した参考値です。会計基準・決算期の違いにより単純比較できない場合があります。

有価証券報告書ハイライト

有価証券報告書会計基準: JP2011202515 期分
従業員数
11名
売上高 (FY2025)
2億円
営業利益
-3億円
純利益
-3億円

売上高は FY201110億円 から FY20252億円 へ、14年間で年率 -11.1% 推移しています。

売上高・利益の長期推移
決算期売上高純利益
FY20252億円-3億円
FY20242億円-4億円
FY20232億円-3億円
FY20221億円-3億円
FY20211億円-2億円
FY202012億円1億円
FY201915億円-3億円
FY201814億円-3億円
FY201737億円-1億円
FY201613億円0億円

従業員数は約11名。直近FY2025の売上高は190百万円、純利益は-257百万円と開示されている。会計基準はJP。

※ EDINET(金融庁)提出の有価証券報告書から構造化したデータです。出典: EDINET DB

直近の適時開示

  1. その他2721
    株主による臨時株主総会の招集請求に関するお知らせ

※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。